山形大学国際事業化研究センター 研究育成プロジェクト実験室及び学内共同研究実験室利用について(公募)
公募概要
当センターでは、このたびⓍ若手若手研究者による研究シーズを基にした事業化及び研究育成のための研究スペースの提供支援と、Ⓨ研究設備の共同利用による資源の有効活用とした研究の促進及び相互協力による研究拠点の形成又は大型研究プロジェクトへの参画を図るための研究スペースの提供支援として学内公募を行っております。(貸与可能なスペースがある場合は随時公募を受け付けております)
応募対象
【X】 研究育成プロジェクト
実験室の利用申請対象は、本学の研究シーズを基に事業化及び研究育成のための研究スペースを必要とする、次の条件を満す原則45歳以下（入居時点）の本学教職員となります。
- 本学の研究シーズを基にベンチャー企業の設立、事業化を目指し研究を行う者
- 本学の研究シーズを基に研究育成のための研究スペースを必要とする者
【Ｙ】学内共同研究
実験室の利用申請対象は、研究推進のための実験機器の設置スペースが必要な者で、設置する機器装置を学内に公開し、共用することに同意できる本学教職員で構成される研究グループとなります。
貸与可能なスペース（現在）
- 実験室（Ｃ）
- 実験室（Ｆ）
- 実験室（Ｎ）
貸与スペース配置図
現在の貸与可能なスペースは、国際事業化研究センター2階の実験室（Ｃ）、（F）、（N）の3か所となっております。
※該当するスペースへの窒素およびエアーの供給はありません。貸与スペースを見学希望する場合は、担当まで電話またはメールでご連絡願います。
貸与期間
３年間
※延長最大２年間とし、延長期間は減免措置による有料にて貸与可能
応募方法
- 応募書類の提出
応募する目的に応じ、当該応募書類を下記担当宛てに電子メールでご提出願います。
【X】研究育成プロジェクト
応募書類
「山形大学国際事業化研究センター研究育成プロジェクト実験室利用に関する申し合わせ」の別紙様式1（研究育成プロジェクト実験室利用申請書）と、補足資料として、研究の進歩性（将来性）、社会への波及効果、事業化可能性、実験室の必要性（現在使用する居室及び実験室の㎡数またはスパンも記載ください））について記述したもの（様式自由：A４サイズで２枚以内）を応募期限までに提出してください。
資料ダウンロード
| 研究育成プロジェクト実験室利用に関する申し合わせ | PDFをダウンロード |
| 研究育成プロジェクト実験室利用申請書 | Wordをダウンロード |
【Y】学内共同研究
応募書類
山形大学国際事業化研究センター学内共同研究実験室利用に関する申し合わせ」の別紙様式1（学内共同研究実験室利用申請書）と、補足資料として、研究の進歩性（将来性）、社会への波及効果、事業化可能性、実験室の必要性について記述したもの（様式自由：A４サイズ２枚以内）に加え、参考までに今後の研究拠点の形成又は大型研究プロジェクトへの参画に関する計画があれば別紙添付の上、応募期限までに提出してください。
資料ダウンロード
| 学内共同研究実験室利用に関する申し合わせ | PDFをダウンロード |
| 学内共同研究実験室利用申請書 | Wordをダウンロード |
審査方法
一次審査（書類選考）
ご提出いただいた応募書類を基に書類選考による一次審査を実施し、詳細な審査を必要とする場合や応募多数の場合は、ヒアリングによる二次審査を実施いたします。
二次審査（ヒアリング）
一時審査の結果により二時審査を必要とする場合は、別途日程調整の上、書類審査後にヒアリング審査を実施いたします。
※ヒアリング審査に欠席された場合は、書類審査によって判断させていただきますので、ご了承ください。
審査基準
一次審査及び二次審査では、以下の審査基準に基づき審査を行います。
- 研究の進歩性（将来性）
- 社会への波及効果
- 事業化可能性
- 実験室の必要性
審査結果通知
一次審査及び二次審査の結果において、書面又はメール添付により、申請者に対し審査結果を通知するとともに、採択者へは実験室利用許可書を交付します。
応募内容の公表について
採択となった場合、下記の申請情報について、国際事業化研究センターホームページ（https://www.big-i.yamagata-u.ac.jp/）にて公表します。
【X】研究育成プロジェクト
申請者氏名、研究テーマ、研究テーマの概要 等
【Y】学内共同研究
申請者氏名、グループメンバー、研究テーマ、研究テーマの概要、実験室内に設置する機器装置 等
その他
【X】研究育成プロジェクト
採択された場合、成果報告会等での情報共有にご協力をお願いします。
【Y】学内共同研究
採択された場合、成果報告会等での情報共有にご協力をお願いします。また、実験室に設置する機器装置について、学内の教職員から利用の申し出があった場合は、当該研究グループ内での運用により対応をお願いいたします。なお、当該機器装置の利用状況において、毎年提出いただきます実験機器利用状況報告書の内容を加味し、延長申請の際の判断といたします。
担当
国際事業化研究センター 沼尻／鹿野
メール：big-i@yz.yamagata-u.ac.jp
内線：3480